国際エネルギー機関のレポートから見る
世界のエネルギー事情
- 2026.11.16
- コラム

世界のエネルギー事情と再エネ急増!
太陽光・蓄電池が注目される理由
フランスパリに本拠地を置く国際エネルギー機関IEAが、11月6日に世界のエネルギー情勢に関するレポートを発表しました。今回は世界規模の視点ではありますが、日本以外の地域でエネルギーについてどのような見通しがなされているのかを見ていきたいと思います。
このレポートでは、ウクライナとロシアの紛争をはじめとする地政学的な緊張や海上輸送の混乱により、石油やガスの価格が高騰する中、エネルギー安全保障の観点から再生可能エネルギーが各国政策の最優先課題になっていることが明言されていました。「再エネはどの国でも国内で開発でき、安全保障・価格・脱炭素を同時に満たし得る」とし、2010年以降の再エネ拡大がなければ、2025年の化石燃料需要は約8%多かったと分析し、また天然ガス需要の11%分も再エネが代替したことを発表しています。
2026〜2031年で4,800GW増!
新興国や「住宅屋根の太陽光」が世界の導入を牽引
また、太陽光発電を主とする再エネ設備の導入については、2026〜2031年に約4,800GWも増える見込みで、これは過去6年比で57%増となる数字です。(日本で1年間に導入される太陽光発電設備の容量が多くて5GW程度ですから、いかにとんでもない数字であるかが分かります。)根拠としては、中国を除く新興・途上国の伸びが初めて先進国並みとなり、住宅屋根設置の太陽光など消費者主導の導入も広がっているからということです。一方で、中国では入札制への移行で太陽光導入が急減し、予測を5%下方修正されましたが、それでもアメリカ、インド、東南アジア、アフリカなどの上方修正により世界的に見ても再エネは増加傾向にあると言います。
2029年には太陽光が世界最大の再エネ電源へ
カギを握る「家庭用蓄電池」の役割
世界的に見て、再エネの発電シェアは2025年の33%から2031年には約45%へ上昇し、太陽光発電は2029年に水力発電を抜いて最大の再エネ電源となる模様です。「送電網の強化、蓄電池、需要側の柔軟性が欠かせませんが、太陽光や風力、それに蓄電池を組み合わせたハイブリッド案件や家庭用蓄電池が解決策として注目されてくる」とありました。
日本でも住宅太陽光発電と蓄電池はお馴染みになってきており、世界のトレンドを捉えた市場を形成していると言えます。
世界のトレンドと日本の現在地
私たち消費者が今、太陽光・蓄電池に関心を持つべき理由
さて、今回は世界的なエネルギーの未来についてご説明しました。多くの国々で再エネ電源への転換が始まり、導入も増加していることが解ります。日本が推し進めるエネルギー政策も他国に決して負けてはいませんが、電気を利用する私たち消費者も再エネ設備の導入如何に関わらず、少しでも太陽光発電や蓄電池に関心を持つことが大切ではないでしょうか。
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